暗号通貨（仮想通貨）とブロックチェーンの普及は決定している未来！

2018年暗号通貨は淘汰の年と言われていましたが、個人的には、草コインと呼ばれる取引量の少ない暗号通貨が無くなるのかと思っていました・・・

蓋を開けてみると、まさかまさかの

(((( ；ﾟДﾟ)))ｶﾞｸｶﾞｸﾌﾞﾙﾌﾞﾙ

メジャー通貨を筆頭に、全ての暗号通貨が大幅に下落

した結果となりました。

暗号資産が1/10に簡単になるということが、解らされた1年となりました

OH!!(*´Д｀*)エクスタシぃいぃぃー

イーサリアムクラシックなんか、資金難により開発終了

OH!!(*´Д｀*)エクスタシぃいぃぃー

今、暗号通貨をホールドしている方は、相当なM気質なんじゃないかと疑うくらいです。

ここで、こんな疑問を抱くはずです。

「とんでもない損失を食らわされたのに、
なんで暗号通貨なんかに投資するん？！」

奥さんにバレたら離婚されるくらい危険度MAXの投資です。

常識を兼ね備えた方には、なかなか理解できない投資だと思います。そもそも世間一般では暗号通貨なんて話題にすらなりません。

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何故、暗号通貨に投資するのか

この記事のタイトルで答えを言っちゃってますが、

「暗号通貨やブロックチェーン技術は、今後普及することが決まっているから」です。

まぁ、こんなことを言うと、また洗脳されてしまった可哀想な人と言う目で見られてしまうのですが、世界は暗号通貨やブロックチェーン技術を使っていくことが決定事項だということです。

2018年10月13日、さいたまスーパーアリーナで開催された「WORLD BLOCKCHAIN FESTIVAL 2018」で基調講演を行った竹中平蔵氏によれば、

世界では、ブロックチェーン、ビックデータ、AIが組み合わさってただならぬ事が起っているということです。

 

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世界の経済のリーダーたちが集まるダボス会議

竹中氏は、今年1月にダボス会議に出席しました。ダボス会議とは、スイスのダボスで、世界の経済のリーダーたちが必ず集まって議論する会議のことです。総理大臣が行くこともあるくらいで、今年は、アメリカのトランプ大統領きたということです。

今年の議題の中心は、徹底してブロックチェーンをどう扱うかということでした。つまり国家権力を牛耳っている世界の経済のリーダー達は、ブロックチェーン技術を使用すること前提で話を進めているということなのです。

下記のブログは、竹中氏の基調講演を文字起こししてくれています。世界の国家はブロックチェーン技術ありきで政策を進めていることが理解できると思います。そして日本はこの分野において数年遅れているということです。

日本大手企業が挙って参入する暗号通貨

LINEが暗号通貨市場に参入するニュースがありましたが、今度はメルカリが、2018年の年内に暗号通貨決済を開始するというニュースが入りました。

メルカリが先手を打ってきましたね。

フリマアプリ最大手のメルカリが、暗号通貨事業に参入することは、ご存知だと思います。メルカリは、国内で6000万以上のダウンロード数を誇るフリマアプリです。

そのアプリで暗号通貨決済を導入するということです。しかも年内に！

つまりメルカリは仮想通貨交換業者の認定をされたということ。しかも、いきなり6000万人のユーザを暗号通貨市場は獲得したということです。

日本企業が挙って参入する暗号通貨事業

現在、100社以上が新たに仮想通貨交換業への新規参入を狙っているといわれています。

ネット証券大手であるマネックス証券を傘下に収めるマネックスグループは、2018年4月にコインチェックを完全子会社化して、暗号通貨事業に参入しています。

LINEは、暗号通貨交換所「BITBOX」を立ち上げています。サービスは全世界で展開していますが、当初は日本と米国は除いて運営しています。

LINEはすでに日本での仮想通貨交換業者の登録申請を行なっていますが、登録が認められた時点で日本でサービスを開始すると思います。

ヤフーは、仮想通貨交換業者登録済のビットアルゴ取引所東京に資本参加しています。https://about.yahoo.co.jp/pr/release/2018/04/13a/

その他にも、CyberAgent、avex、MIZUHO、MUFGが暗号通貨事業に参入してきます。

海外企業に出資する日本企業

2018年6月には、米国最大級の暗号通貨交換会社であるコインベースは、改正資金決済法に基づく仮想通貨交換業の登録を年内にも金融庁に申請する方針といわれています。 出資する三菱UFJフィナンシャル・グループと連携して日本市場に参入予定です。

日本の企業が挙って暗号通貨事業に乗り出しているのは、ブロックチェーンや暗号通貨が今後必要とされる技術だということです。今後どの暗号通貨の価格が上がるのかはわかりませんが、今から投資しておくべき分野であることは間違いないと思います。

大企業が暗号通貨を採用

2019年12月10日付で米国特許商標局で公開された文書によると、アメリカの多国籍スポーツ用品企業Nikeが、「Cryptokicks（クリプトキックス）」という言葉の商標登録を申請しました。米特許商標庁のウエブサイトに4月19日に表示されている。Cryptokicksと呼ばれる独自の暗号通貨の提供を計画しているとみられます。

今後は、大企業が暗号通貨を使用したサービス展開していくことが多くなってくるんじゃないかと考えられます。

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